分業・比較優位・交換

前提知識：経済的な選択と分析

二人で朝食の準備をする。甲はパンでもコーヒーでも乙より速く作れるが、それは甲に全てを任せて乙には参加する価値がないことを意味するだろうか？この問題は、「誰が絶対的に速いか」と「あるものをもう一つ多く作るために、別のものをどれくらい少なく作らなければならないか（機会費用）」を混同しやすい。

本稿では、生産、交換、消費の3つの段階に分けて、分業による便益を検証する。すべての数量は学習上の設定であり、パンとコーヒーは分割可能で品質が同一の単位とする。労働日の長さは同じで、輸送コスト、コミュニケーションコスト、切り替えコストは考慮せず、需要不足の問題もないとする。

二人の一日の生産能力

もし一日中一つの製品のみを作る場合、二人の生産能力は以下のようになる。この例では、時間を半分に分割すると生産量も比例して減少し、学習効果や疲労効果は発生しない。

甲は二つの製品においてより多くの生産が可能であり、絶対優位を持っている。しかし、甲がコーヒーを1杯多く作るためには、パン2個を放棄しなければならない。一方、乙がコーヒーを1杯多く作るためには、パン1.5個を放棄すればよい。逆の見方をすれば、甲がパン1個を作るために放棄するコーヒーは0.5杯、乙は約0.67杯である。

したがって、甲はパンにおいて比較優位を持ち、乙はコーヒーにおいて比較優位を持つ。「比較」の対象となるのは機会費用であり、賃金そのものでも、道徳的に誰がその作業を行うべきかでもない。単に12と6を比較しただけでは、絶対的な生産能力しか答えられず、資源のトレードオフについては答えていない。

分業はまず生産を変え、交換は消費を変える

まず、二人とも半分の時間をパン作り、半分をコーヒー作りをすると仮定する。甲はパン6個、コーヒー3杯、乙はパン3個、コーヒー2杯を持ち、合計でパン9個、コーヒー5杯となる。

ここで、乙に一日中コーヒーを作らせ、生産量は4とする。甲は5/6の時間をかけてパン10個を作り、残りの1/6の時間でコーヒー1杯を作る。甲の所要時間は 10/12+1/6=1 日であり、資源制約を超えていない。合計はパン10個、コーヒー5杯となり、コーヒーの量は変わらず、パンが1個増えた。

交換後、二人ともコーヒーの量は以前と同じで、パンはそれぞれ0.5個増える。増えたパンは生産時間の再配分の段階で既に生み出されており、交換によって二人の手に渡っただけであり、商品が空中から創出されたわけではない。3つの段階を分けて考えることで、「便益」が生産効率の向上によるものなのか、単なる帳簿上の移転に過ぎないのかを検証できる。

また、完全な専門化が常に消費目標に合致するわけではない。もし甲がパン12個のみを作り、乙がコーヒー4杯のみを作る場合、総コーヒー量は以前の5杯を下回る。甲にコーヒー生産の一部を残させたのは、比較を行う際に二人のコーヒー消費を維持するためである。比較優位は分業の方向性を示すが、具体的な生産量は需要、資源、限界費用に応じて決定される。

双方が納得する交換比率は何か

先ほどの例では、コーヒー2杯に対してパン3.5個を交換した。つまり、コーヒー1杯に対してパン1.75個である。

甲が自分でコーヒー1杯を作るには、パン2個分を犠牲にする必要があるが、交換では1.75個分しか手放さないので、0.25個分の節約になる。乙が自分でコーヒー1杯を作るにはパン1.5個分を犠牲にするだけで済むが、交換によって1.75個分のパンを得られるため、0.25個分の改善となる。したがって、他の条件が一定で数量の配分が可能であれば、1.5から2の間の交換比率であれば、双方が限界において利益を得ることができる。

もし比率がコーヒー1杯に対してパン2.2個になった場合、乙は売ることに非常に積極的になるが、甲は自分で作る方が有利になるかもしれない。逆に1.3個しかなら、甲は買うことに積極的になるが、乙はパンを作る方が有利になる。端点においては、少なくとも一方が対応する限界において無差別状態となり、双方が厳密に改善したとは言えない。

区間内の具体的な比率は、交渉力、競争、代替的な取引相手などによって決定される。生産性の差異がなぜ共通の便益の空間が存在するかを説明するものではあるが、どのように配分するかを自動的に指定するものではない。甲が交渉力によって便益の大部分を握ったからといって、乙に比較優位がないわけではない。総生産量が増えたからといって、分配結果を無視してはならない。

輸送コストを考慮すると結論はどう変わるか

先ほどの分業により、パンは1個増え、コーヒーは変わらなかった。ここで、輸送、保存、コミュニケーションにパン1.2個分に相当する資源が消費されると仮定する。この消費は新規生産分を上回るため、元の分業案では二人の元の消費水準を維持しつつ、双方を改善させることはできない。

もし取引コストがパン0.4個分に抑えられた場合、正味の新増加分は0.6となる。しかし、双方が受け入れるかどうかは、誰がコストを負担し、価格が調整可能かどうかにかかっている。コストを一方が単独で負担し、補償がない場合、その人は総量にとって有利な取引であっても拒否する可能性がある。

これは、理論上は比較優位が存在しても、実際の交換が観察されない理由を説明する。距離、検索、品質検証、履行リスク、設備の切り替えコストなどが便益を食い尽くすことがある。逆に、これらのコストを削減することで、誰かの生産技術が速くなる必要がなくても貿易が創出される可能性がある。

この例では、職替えに伴う学習コストはないと仮定している。現実の労働者が旧職から新職へ移るには時間がかかり、ある設備は転用できない。長期的に得られる総便益を、今日各人がすぐに得られる便益として直接記述することはできない。分析では、移行過程と実行可能な補償を分けて考えるべきである。

個人の協力から企業や国家へ

ソフトウェアエンジニアは料理ができ、近所のレストランよりも特定のカテゴリの料理が得意かもしれない。しかし、一食を作るために高価値な仕事や休息を放棄することになれば、外食を購入する方が合理的である可能性がある。判断は利用可能な代替用途にかかり、誰が速く作れるかだけを見て決めるものではない。

二人を二つの国家に置き換えても、比較優位は資源のトレードオフを理解するための道具であり続けるが、より多くの条件を追加する必要がある。労働者や資本はすべての産業で無コストで流動できるわけではなく、国際価格は二人の私的な合意によって決まるものではなく、貿易は為替レート、規模の経済、制度の影響を受ける。「国家全体の総量が便益を得る可能性がある」ことを「すべての産業や家庭が便益を得る」ことと直接同一視してはならない。貿易の章では、消費者、生産者、関税の収支を個別に追跡する。

比較優位も変化する。教育、インフラ、技術、経験は機会費用を変化させる。このモデルは特定の時点でのトレードオフを記述するものであり、個人や地域に永続的な職業を指定するものではない。

自分で分業の計算を行ってみよう

甲は一日で機械8台を修理するか、報告書4本を書くことができる。乙は機械3台を修理するか、報告書3本を書くことができる。どちらがどの作業で比較優位を持つか？報告書1本に対して修理1.5回で交換する場合、双方は限界において応じるだろうか？

朝食の例に戻ると、輸送による損失がパン0.4個の場合、以前のように各人が0.5個ずつパンを増やす消費計画はそのまま実現できるか？「貿易には正味の便益がある」と「各人が約束された便益をそのまま得る」ことは同じか？

参考資料

以下は概念・統計定義の参考資料です。数値例と図は独自の教材用設定です。

OpenStax · Production Possibilities and Comparative Advantage